クリスマスシーズンのディズニーランドホテルの予約
クリスマスシーズンのディズニーランドホテルの予約はなかなか取ることができません。週末の予約は特に取りにくいです。半年前の同じ日からホテルの予約ができるので、その日の朝にディズニーリゾートの予約センターに予約の電話をすることをおすすめします。電話が混み合ってなかなかつながらないことも多いので、事前にどの部屋にするか、レストランは予約するかなどの検討をしてから電話することがお勧めです。
私は、東海地方に住んでいるので、名古屋のホテルと言っても、特別すごいとか、ここに泊ってみたいといったホテルはありませんでした。しかし、やはり名古屋のホテルで一度は泊ってみたいと、地方の友人から言われるのが、「アソシア」であります。名駅から連結している立地の良さと高級感は、名古屋のホテルのシンボルと言えます。
戦争の準備段階から深々と介入した中国は、５０年１月から韓国で情報収集に入った。８月には中国共産軍指揮官を北朝鮮人に偽装させ、北朝鮮地域を偵察した。戦争が始まる前、すでに朝鮮族の通訳要員およそ２０００人を参戦待機部隊に配置するなど、南侵した北朝鮮と歩調を合わせた。
このように積極的かつ計画的な中国の役割は、この戦争が甕津（オンジン）半島などで散発的に起きた紛争が自然に南北内戦で発展したというブルース・カミングス米シカゴ大大学院教授（６８）の主張を正面から覆すものだ。チュイ博士はスターリンが韓国戦争の開始者であり総監督だと規定した。第１走者の金日成（キム・イルソン）だけでなく、バトンを受け継ぐ第２走者（毛沢東）までが準備を終わらせて戦争を始めたと論破した。
戦争準備段階でスターリン・毛沢東・金日成が犯した決定的な過ちは米軍の参戦だった。彼らは米国が、武装解除して本国に送り帰した日本関東軍６万−７万人ほどを傭兵として雇用し、投入するだろうと計算した。この場合、鴨緑江の向こう側に待機させた中国共産軍４０万人で制圧できると判断した。
チュイ博士は「米国が海・空軍だけでなく本土から地上軍を派兵すると予想していれば、韓国戦争よりも、親北左派を育てて韓国内部を揺さぶる‘人民戦争’を選んだはずだ」と指摘した。
【関連記事】
「中国、韓国戦争で韓国民に与えた傷を謝罪すべき」（１）
【取材日記】中国の学者が中国の史料で研究した韓国戦争
「韓国戦争当時に支援を受けた国、４１カ国でなく６０カ国」
【社説】韓国戦争戦死者の命が５０００ウォンとは…
【コラム】韓国の街の本当の魅力（１）
「中国は北朝鮮の戦争計画と準備過程に早くから深々と介入した」。韓国戦争参戦国の中国の立場で、参戦の背景と目的を追跡したデビッド・チュイ博士（徐沢栄、５７）は、英オックスフォード大博士学位の論文でこのように主張した。
チュイ博士は論文作成過程で人民解放軍の機密資料を引用した容疑で捕まり、１１年間を監獄で過ごし、６月に釈放された。チュイ博士が書いた問題の論文『中国共産軍の６．２５戦争参戦』は、出版を準備中にチュイ博士が獄中生活に入ったため、これまで光が当たらなかった。
論文作成のためにチュイ博士が証言を聞いた人物には、１９４９年にソ連指導者ヨシフ・スターリン（１８７８−１９５３）と毛沢東（１８９３−１９７６）の韓国戦争関連会談を通訳した師哲、鴨緑江（アムノッカン）を初めて渡った中国人民解放軍（人民支援軍の名前で参戦）第４２軍司令官・呉瑞林も含まれた。
中央日報が最近入手したチュイ博士の論文によると、５０年８月２３日に戦争予算が確定し、毛沢東に報告された。抗米援朝（米国に対抗して北朝鮮を支援する）を掲げて中国共産軍が参戦する約２カ月前、参戦予算を確定したのだ。国軍と国連軍が洛東江（ナクトンガン）戦線で北朝鮮軍の攻勢を防いでいた時だった。米軍が北進し、３８度線を突破するずっと前だが、参戦を既定事実化し、鴨緑江を渡る時期を見計らっていたのだ。
チュイ博士がインタビューした徐焔・中国国防大学教授は「翌年の５１年の軍事費支出は国家全体予算の半分に達した」と述べた。中国は見返りに戦争を水面下で総指揮したスターリンから国家再建プロジェクト１５６件の支援を確保した。中国共産軍１００個師団（約１５０万人）をソ連の現代武器体系で武装させる実益を得た。
【関連記事】
「中国、韓国戦争で韓国民に与えた傷を謝罪すべき」（１）
【取材日記】中国の学者が中国の史料で研究した韓国戦争
「韓国戦争当時に支援を受けた国、４１カ国でなく６０カ国」
【社説】韓国戦争戦死者の命が５０００ウォンとは…
【コラム】韓国の街の本当の魅力（１）
北京や上海など、中国の大都市で、9―10月の住宅取引が極めて低調との統計が発表された。「金九銀十」と呼ばれ、1年のうちで最も書入れ時とされる9、10月での不調に対して、業界では激震が走っている。上海など華東地域から、広東省の華南地域、北京の華北地域にまで徐々に住宅価格の下落（現時点で20―30％減）が始まり、バブル崩壊への負の連鎖の兆候も見られるという。
報道によれば、北京市の新築物件の9―10月取引件数は2万6746件で、前年同期比47．12％減、前年のほぼ半分の水準だ。上海市では同36．99％減の2万212件、同時期過去3年来の最低水準となった。広州市では実に59．81％減の1万1661件、深セン市でも同52．66％の4369件にとどまった。
中古物件では、北京市が同47．12％減の1万6012件、広州市では同77．65％減の4390件と、新築物件を上回る下げ率を記録している。
業界関係者は、現在各都市で進められている20―30％の値下げによる販売について、「まだ下げ足りない。もっと安くなる可能性がある」と見ている。中国政府は引き続き住宅購入の制限を強めており、中国国内のインフレ懸念は収まりつつあるが、欧州問題や米国による量的緩和第3弾（QE3）も一旦は見送られたとはいえ、予断を許さない状況だ。
メディア関係者は、「確かに住宅が売れないのは深刻であるが、さらに注意すべきは、連日の報道。売れない、相次ぐ値下がり、など、ここまで強調されたニュースが連日報道されれば、いくら値下げを行っても、消費者心理としては“まだ下がるかもしれない”という思いも強まり、買い控えがより深刻化する可能性が高い。中国政府が期待している膨大な実需についても、それに対する心理的な影響は軽視できない」としている。（編集担当：鈴木義純）
【関連記事】
中国バブル崩壊へ？外資が急速撤退 北京でも住宅価格3割減
中国不動産開発業者が資産売却急ぐ、資金繰りが悪化
中国不動産市場にバブル崩壊の足音？在庫増加も政策転換望めず
ついに中国バブル崩壊？ 不動産価格は「折り返し点」
破滅へ向かう米国、日本と同程度で済めば上出来＝中国